健康

健康診断で示される腎臓の数値は慢性腎臓病（CKD）と関連し、国内推計で約2000万人に上るとされています。糖尿病や高血圧など生活習慣病の増加で腎機能低下が進む例も報告されています。

日清食品が「完全メシ」のラインアップを拡充し、パンや冷凍ジェラートなど新商品を今月から発売します。厚生労働省の基準で定めた33種類の栄養素に合わせたブランドで、累計出荷は6500万食を超え、2025年度の売上は100億円の見込みと伝えられています。デニーズとのコラボ提供も発表され、発表会にはチョコレートプラネットが登場しました。

尿路結石は症状が出るまで気づきにくく、CTで早期の「石の芽」が見つかることもあります。志賀直樹氏は、ナッツや緑茶などシュウ酸を多く含む食品を日常的に多く摂ることが石の材料を増やすとし、習慣を「3割減らす」という考え方を示しています。

肝臓と腎臓は互いに影響し合う「兄弟臓器」で、どちらも症状が出にくいと伝えられています。栗原毅院長は新著で、両方を守るためのたんぱく質の摂り方について解説しています。医療現場では臓器別の指導が分かれることがある点も指摘されています。

厚生労働省の元参与でHGPI理事の小野崎耕平さんは、2025年1月に5年生存率が約40％とされる進行食道がんと診断され、入院・手術を経験しました。2026年2月24日のインタビューで、患者としての体験を通じて感じた医療の課題について語っています。

名古屋市は差別発言問題を契機に人権条例（仮称）の検討を1年続け、条例の骨格が見えてきました。アウティングや誹謗中傷の禁止、公共空間での差別的言動に対する段階的な対応、審議会や相談窓口の設置が示されています。市は新年度に議会提案をめざしています。

愛知県豊明市は余暇のスマートフォン使用を1日2時間以内とする条例を定め、関連のアンケート結果を公表しました。調査では学年が上がるほど使用時間が長くなり、中学生の65％が1日2時間以上と回答し、睡眠時間の短さも確認されています。

厚生労働省の令和5年調査では、2023年の転職入職は379万人で、離職理由は労働時間や人間関係、心身の健康が上位です。本連載は青木ぼんろさんの漫画で会員の経験を再現し、退職をキャリアの節目として扱います。アンケートは506人、2024年11月実施です。

滋賀の給食会社社長・川岸隆二さんが、近江や智弁学園の寮で管理栄養士らが考えたアスリート食を学校のキッチンでできたて提供し、食事や悩みの相談にも応じています。提供時間は部の都合に合わせると伝えられています。

筋肉は食後の血糖を取り込む主要な器官で、筋肉量の低下は血糖処理能の低下やインスリン抵抗性の進行につながり、糖尿病リスクが高まると説明されています。閉経後の女性は影響を受けやすい点や、下半身の筋力訓練・日常の活動増・タンパク質摂取が有効とされています。

小野薬品工業は26日、消化管間質腫瘍（GIST）の治療薬リプレチニブについて、厚生労働省に薬事承認を申請したと発表しました。複数の既存薬投与後に病状が進行した患者を対象とし、開発は米子会社デシフェラ社が行っています。承認されれば治療の選択肢が増える可能性があります。

認知症専門医の繁田雅弘さんは、早口言葉や計算ドリルは脳の一部しか鍛えられないと指摘しています。料理や旅行の計画、散歩や近所での会話、スマホでの能動的な発信など、日常の工夫が脳の多領域を同時に使う点で効果的だと伝えられています。

肥満と高血圧は密接に関連すると指摘されています。男性の肥満は1990年代以降増え、2023年の20歳以上男性の肥満率は31.5％と報告されています。肥満者は高血圧の割合が2〜3倍で、女性は閉経前後にリスクが上がると伝えられています。減量で血圧が下がる可能性も示されています。

ファミリーマートが3月25日に発表した調査で、70.5%が2〜4人の少人数でのお花見を希望する傾向が確認されました。手軽さ重視のニーズを受け、商品担当が持ち運びやシェアに向くファミマル商品を厳選して紹介しています。

スキンケアブランド・ユンスが、生ビタミンC、生レチノール、生アゼライン酸をそれぞれ同ブランドで過去最多配合したシートマスク「ピュアマスク」全3種を発表しました。3月3日から一部先行販売し、4月1日から全国発売としています。極厚3層シートや貯水タンク構造、伸縮性の高いフィット素材が特徴です。

名古屋の「おしむら歯科」が、親子参加のプロギング活動を支援するため、刻印入りのごみ拾いトングを寄付しました。3月25日の春休みイベントでは認定リーダー招致の下、親子や住民が参加しています。

麻布台ヒルズで開かれた「ヒルズハウス Sleep Biz 2026」で、レスメドが「世界睡眠調査2026」を発表しました。調査は日本の平均睡眠時間が4年連続で世界最下位であることや、睡眠改善への行動や健康認識が世界平均より低い点を示しています。

第25回日本再生医療学会総会で、東京理科大学の研究チームが細胞外小胞を用いた間葉系間質細胞のダイレクトリプログラミング技術について発表しました。シュワン細胞様細胞移植による末梢神経損傷治療と、リンパ管網内蔵組織移植によるリンパ節再構築の2題が報告されています。

広島大などの共同研究で、マウス実験により抹茶の投与が抗原誘発のくしゃみ応答を抑制したと報告されました。免疫応答や腸内細菌の変化は小さく、ヒスタミンで活性化したくしゃみ関連神経の活動が減弱していたとしています。ヒトでの検証が今後の課題です。

松江市のフードマリコが27日、帝国ホテル東京で特定原材料8品目と全ナッツを使わない「フードバリアフリー ビュッフェ」を開催します。全15品の料理と米粉デザートで食物アレルギーへの理解促進を図る取り組みです。

ノイルイミューン・バイオテックはNIB103の第I相臨床試験で第1例目への投与を実施したと発表しました。NIB103はメソセリンを標的とするPRIME CAR-T細胞で、安全性と忍容性を主要評価とする試験です。タカラバイオとの共同開発で国内で進められています。

四川大学華西病院が国際ロボット遠隔手術制御センターを立ち上げ、ポーランドやブラジル、チベットなどで遠隔手術を実施しました。国産ロボットの高精細な機能や24時間体制の支援体制が整えられ、2026年に分野が転換点を迎える可能性があると報じられています。

認知症の人や家族、地域住民が夜に集いお酒や歌を楽しむ「認知症バル」が広がりつつあります。下北沢の例では常連らが歌や動画で交流し、孤立防止や生活の質維持につながっていると伝えられています。

BBCが報じたNHS歯科の問題を起点に、2006年導入のUDA契約が私費化を促し、治療提供が縮小している点を整理します。労働党政権は2026年4月に緊急枠義務化や報酬引き上げなど改革を実施しますが、効果は不透明と伝えられています。日本は現時点でアクセスは保たれていますが将来の地域的不足の可能性が指摘されています。

厚生労働省がiPS細胞を用いた2製品を条件付きで承認しました。大阪大発の「リハート」は重症心不全、住友ファーマの「アムシェプリ」はパーキンソン病向けで、7年以内に有効性の裏付けが求められます。治療は早ければ秋に始まる見通しで、症例数や費用、保険適用など課題も指摘されています。

作家の高橋源一郎さんが老いをテーマに寄稿しました。東京大学の小林武彦教授の話を出発点に、多くの生物に長い老化期がほとんどない点や「おばあちゃん仮説」で説明されうるヒトの長寿、社会的な「シニア」の役割について考えています。記事は認知症の社会課題にも触れています。

DeSCヘルスケアは福島県の委託でヘルスケアアプリ「ふくしま健民アプリ by kencom」を提供開始しました。肥満率や心疾患の割合が高い現状を受け、歩数や健診結果の可視化、ポイントや食事管理機能を通じて県民の健康行動の持続を支援するとしています。

生まれた息子に大きな母斑が見つかり、医師から「巨大色素性母斑」と告げられたといいます。生後2か月で脳への影響を確認する検査入院を経て、生後5か月に9時間の手術を受けたと伝えられています。親は不安を抱えつつも医療者とともに乗り越えたと振り返っています。

RIZAPグループの無人ジム「chocoZAP」は、女性専用店舗やトレーニング強化の「ちょこガチゾーン」、地域の居場所を目指すサードプレイス構想を直営数店舗で試験導入すると発表しました。月額は従来どおり税込3278円を維持すると伝えられています。

精神科医の和田秀樹さんは、患者を元気にする医師を重視すると述べています。待合室の雰囲気や診察で説明を聞いて少しでも元気づけられるかが判断基準で、神経質な医師にかかることは避けたほうがいいと伝えています。マスクが表情を隠す点も指摘しています。