寺島実郎、米国への過剰同調を避けるべきと指摘
日本総合研究所会長の寺島実郎氏は、世界を二極でとらえる見方を疑問視し、多極化の進展を踏まえて米国への過剰同調を避け、多国間協調主義や民主主義を重視するべきと述べました。欧州の対アジア接近やBRICS拡大など、米国中心の秩序が変わりつつあると指摘しています。
日本総合研究所会長の寺島実郎氏は、世界を二極でとらえる見方を疑問視し、多極化の進展を踏まえて米国への過剰同調を避け、多国間協調主義や民主主義を重視するべきと述べました。欧州の対アジア接近やBRICS拡大など、米国中心の秩序が変わりつつあると指摘しています。
ジャーナリスト青山和弘氏は、自民党の圧勝を『戦後が終わった日』と位置付け、衆院選の想定外の展開をランキングで振り返りました。鈴木貴子氏による高市総理の人気を前面に出す広報戦略や、リベラル勢力の大幅後退、中道の苦戦、チームみらいの躍進、鳥取の低投票率などが目立ちました。
32歳でステージⅢAの乳がんと診断された西尾加奈子さんが、全摘出手術や抗がん剤・放射線・ホルモン療法を経験しながら職場に復帰した経緯と、外見の変化やセルフケアが心に与えた影響を語ります。
世界遺産・東寺で竹細工のあかりを使ったライトアップ「東寺月回廊」が始まり、開催数日で入場者が1万人を超えました。瓢簞池や五重塔前に竹のオブジェが並び、点灯は午後6~9時で3月11日までと伝えられています。
ロシアの反体制派指導者ナワリヌイ氏の獄死から2年となり、支持者らがモスクワ南東部の墓に献花しました。欧州5カ国が毒殺と認定したことに対し、プーチン政権が反発し、政権批判への圧力が強まっていると報じられています。妻ユリアさんが写真を投稿したと伝えられています。
大都市への医師集中で鹿角地域の医療が縮小し、精神科や産婦人科、小児科の常勤医不在で入院や分娩の受け入れが止まりました。住民団体は約20年、地域の医療体制を学びながら考えて行動しています。
2月8日の衆院選で自民党が大勝した情勢を受け、黒田東彦氏がダイヤモンド・オンラインで女性政治リーダーの特徴と長期政権を支える要因を論じています。高市首相の解散判断が選挙結果に影響した点にも触れられています。
県教育委員会は16日、2033年度までに都市部の県立高校18校を7校に統合する計画素案を示しました。海田や三原では文理の枠にとらわれない「新しい普通科(仮称)」を想定し、17日から3月18日まで意見公募を行い、4月に実施計画をまとめる見通しです。
ヘルスピア倉敷アイスアリーナで練習する選手らが存在感を示しています。林祐輔コーチの指導を受けるチームから、昨年12月の全日本フィギュア選手権男子に5人が進出しました。複数の五輪出場選手も同リンクで育っています。
東京家政学院中学校・高等学校は昨年11月に都内で開かれたDFC国際大会に参加し、フードロス解決をテーマに探究の成果を発表しました。前日は校内で国際交流プログラムを開催し、海外の生徒らと日本文化体験やスポーツで交流しました。