寺島実郎、米国への過剰同調を避けるべきと指摘

日本総合研究所会長の寺島実郎氏は、世界を二極でとらえる見方を疑問視し、多極化の進展を踏まえて米国への過剰同調を避け、多国間協調主義や民主主義を重視するべきと述べました。欧州の対アジア接近やBRICS拡大など、米国中心の秩序が変わりつつあると指摘しています。

年明け以降の国際情勢の変化を受け、寺島実郎・日本総合研究所会長は、世界を単純な二極構造や一極支配で理解する考え方は見直すべきだと指摘しています。冷戦後に広がった米国中心のグローバリズムに代わり、多極的な秩序や全員参加型の仕組みが強まっていると述べています。また「ワールドマイナスワン」という表現を用い、米国抜きの選択肢が増えているとの見方も示しました。欧州や新興国の動きが、従来の米国中心秩序に変化をもたらしている点を強調しています。 報じられている点： ・寺島氏は世界を二極で捉える見方に疑問を呈している。 ・「ワールドマイナスワン（米国抜き）」という潮流が生まれていると述べた。 ・欧州は最近、アジアとの関係を深める動きを見せていると指摘した。 ・英国のCPTPP参加やEUとメルコスールの協定、BRICSの拡大などを例に挙げた。 ・日本は米国への過剰同調を避け、多国間協調や民主主義を大切にするべきだと述べている。 まとめ： 寺島氏の主張は、米国中心の一極構造から多極的な秩序への移行を踏まえた外交姿勢の重要性を示しています。国内の議論や国際協定の動きが注目される一方で、今後の公式な方針や具体的な日程については現時点では未定と伝えられています。