産後うつ病と家族支援

酪農学園大学の調査は、妊娠中にパートナーや家族の家事・育児支援が不足すると産後うつ病のリスクが高まると報告しました。世帯年収別の分析でも同様の傾向がみられ、成果は英誌に掲載されています。

酪農学園大学の研究グループは、妊娠中の家事・育児に関する家族からの支援が不足すると産後うつ病のリスクが高まるとする調査結果を発表しました。調査は北海道江別市の妊婦を対象に行われ、世帯年収別の比較も含めて分析しています。研究は食生活と精神の関係にも触れており、関連する社会的要因についても言及しています。成果は学術誌に掲載され、同大が発表しました。 報告されている点： ・調査対象は江別市の妊婦645人で、2019年7月〜2022年7月のデータを使用しています。 ・産後うつ病の評価にはエジンバラ産後うつ病質問票（EPDS）が用いられています。 ・世帯年収を三区分に分けた分析で、収入の多寡に関わらず支援不足と産後うつ傾向の関連が認められました。 ・研究は日本学術振興会の助成を受け、成果は英語の学術誌電子版に掲載され、同大が発表しています。 まとめ： 調査は家族やパートナーによる支援の有無と産後うつ病の関連を示しています。母子関係や子どもの情緒面への影響が指摘される一方、核家族化や長時間労働など社会的要因も背景にあるとされています。公的な支援策や保健師の訪問などの存在が触れられていますが、現時点では対応の効果や具体的な方策の結論は未定で、今後は客観的指標を用いた検討が必要とされています。