健康診断の充実を重視、検査費用がハードルに

PMGグループの調査で、20〜30代前半の若手1,007人のうち、定期健診の充実を評価する声が多く、未病対策は重要と考える一方で「費用が高い」(43.3%)が受診のハードルになっていると示されました。企業の追加検査補助は3割未満でした。

PMGグループは2026年4月6日に、若手人材の就業意向と健康経営の関係をめぐる調査結果を発表しました。調査は2026年2月26〜27日にインターネットで実施され、回答者はキャリアアップ目的で転職意欲のある20〜30代前半のモニター1,007人でした。調査では、仕事のパフォーマンス向上や長期的なキャリア形成において、心身の健康や未病対策を重視する傾向が示されています。一方で、検査受診には費用や時間、手続きといったハードルがあることも明らかになっています。 報告された主な点： ・調査対象は2026年2月26〜27日に実施したモニター1,007人（20〜30代前半、転職意欲あり）。 ・仕事での習慣として「定期的な運動」40.7%、「メンタルケア・ストレス発散」40.2%、「定期的な健康診断・検査」30.3%が挙がった。 ・将来の病気リスク把握の重要性については約9割が「非常に重要」「ある程度重要」と回答した（44.0%＋48.9%）。 ・検査受診のハードルは「費用が高い」43.3%、「検査に行く時間がない」36.5%、「手続きが面倒」35.0%だった。 ・勤務先での取り組みでは「追加的な検診や検査費用補助」29.4%が最多だが、いずれも3割未満にとどまる。 まとめ： 若手の間で健康診断や未病対策の重要性が広く認識されている一方、検査費用や時間的負担が受診の障壁になっている状況が示されました。企業側の補助や相談体制は一定の導入が見られるものの、従業員が実感できる水準に達しているとは言い難いです。今後の追加的な公表や公式の方針は現時点では未定と伝えられています。